特集「沸騰!ソフトウェア革命 トヨタの挑戦」を担当した横山隼也です。
「SDVと聞いても一般の人は何を言っているのかわからない」。ある自動車メーカーの幹部から聞いた一言がこの特集の原点です。100年に1度の変革期と言われる自動車業界。EVシフトだけでなく、今は自動運転やソフトウェアが競争軸に加わっています。そしてその中で世界市場で爆発的に拡大すると言われているのが、ソフトウェアが車の価値を定義する「Software Defined Vehicle(ソフトウェア定義車両、SDV)」です。
SDVは簡単に言えば”車のスマホ化”。ソフトウェアアップデートが可能になり、購入後も保有する車の価値が上がり続ける、というのが今盛んに言われているのです。ではSDVで車の何が変わって、新たなビジネスが生まれるのか、ビジネス構造が変わるのか、そして自動車メーカーの今後はどうなるのか、というのをわかりやすくまとめて伝えたいというのが特集の狙いです。
このSDV化の流れの中、中国勢をはじめとする新興勢力が日本車の得意な市場に攻め込み始めています。アメリカのテスラはロボットタクシーやヒューマノイドロボットに進出し、事業転換へ動き出しました。SDVの競争軸は、高度なAIや高性能な半導体をいかに取り込めるか。既存の自動車メーカーの「新車売り切り」ビジネスからいかに脱却できるかに移りつつあります。
そして、世界一のトヨタ自動車も主力車種「RAV4」のフルモデルチェンジとともに、SDV参入の一歩を踏み出しました。
はたしてトヨタを筆頭に日本勢は生き残れるのか。ぜひ、ご覧ください。
担当記者:横山 隼也(よこやま じゅんや)
報道部で、トヨタ自動車やホンダなど自動車業界を担当。地方紙などを経て、2020年9月に東洋経済新報社入社。好きなものは、サッカー、サウナ、ビール(大手もクラフトも)。1991年生まれ。

『週刊東洋経済』は、変化する世の中を確かな視点で解明する総合ビジネス週刊誌です。
創刊は1895年(明治28年)、日本国内で最も歴史のある週刊雑誌でもあります。企業戦略から主要業界事情、国内外の政治経済はもちろん、近年はビジネス実用、テクノロジー、社会問題まで、経済の複雑化やビジネスパーソンの関心の広がりに対応し、幅広いテーマを取り上げています。
一方で創刊以来、一貫しているのはセンセーショナリズム(扇情主義)を排除し、ファクトにこだわる編集方針を堅持することです。「意思決定のための必読誌」を掲げ、今読むべき特集やレポートを満載し、価値ある情報を毎週発信しています。
視野が広がる幅広いテーマ
「健全なる経済社会を先導する」という創刊理念のもと、企業戦略やマクロ経済だけでなく、社会問題や海外情勢など幅広いテーマで特集を組み、中立的な立場で情報発信をしています。
図解や表でわかりやすく
ビジネス誌の中で随一の規模を誇る約100人の記者集団が、「経済から社会を読み解く」スタンスで徹底取材。旬な情報を図解や表にまとめて、わかりやすく解説します。
『会社四季報』の独自データで深掘り
約3,900社の上場企業すべてに担当記者を配置。財務情報から海外進出情報など『会社四季報』ならではのデータベースから独自の切り口で深掘りし、分析した連載や特集を『週刊東洋経済』で展開しています。