チーム「週刊東洋経済」は
皆さまにこんなことを届けたく、
日々奮闘しています。
めまぐるしいスピードで変化し続ける現代社会。
なんとか取り残されまいと知らず知らずのうちにネットの情報の渦に飲み込まれていませんか。
忙しい毎日だからこそ、時には深い思考をめぐらせる時間を持つことが不可欠。
『週刊東洋経済』はそんな皆さまに、世の中の「今」を徹底的に深掘りし、悔いなき決断を下すための手がかりをお届けします。
その中でも、ボリュームたっぷり、図解を駆使して読みやすくまとめた特集は、
- 1まだ注目されていない、
経済と社会の底流での変化をえぐり出す - 2現代に通じる教訓を
歴史から引き出す - 3技術革新が現状にどんな影響を
もたらすのかを描き出す
という3つの視点から、お届けしています。
チーム「週刊東洋経済」の記者3名が、皆さまに届けたいメッセージの一部をご紹介します。
「“移民”解禁」（2019年1月12日号）編集担当より
この特集を企画したきっかけを教えてください。
外国人労働者を取り巻く制度が2019年4月にガラリと変わります。これほど大きな180度の方針転換があったからには、その裏で、表からは見えない複雑で大きな力学が働いているに違いない。日頃から雇用・労働問題をウォッチしている中で、そんなザワザワした感じを覚えたことがきっかけです。
取材を進める中で印象的だったことは？
今回の制度改正は拙速であるという意見は方々で聞かれます。でも、関係各所を一つひとつ当たって丁寧に話を聞いてみると、経済界でも温度差があるし、官庁内でもそれぞれ異なる姿勢を持っているということがわかりました。どこも決して一枚岩なのではなく、微妙な力加減でさまざまな方向から動きが加わりながら一つの事象が生まれていくさまを目にしました。こういう取材はまるで謎解きのようで、記者の仕事の醍醐味でもあります。
特集の読みどころを教えてください。
わが社の強みは、主要業界に担当記者がいることです。担当記者は日頃からその業界をつぶさに目配りしていて、もちろん人手不足の問題に関してもそれぞれの業界でウォッチしています。だからこそ、概論だけでなく各業界の細かな部分までリポートできたと思っています。
記者として読者のみなさんへに伝えたいことは？
日々の取材を通して思うのは、世の中の動きはなんとなくのイメージで語れるほど単純ではないということ。一つの事象の裏にはさまざまな思惑があり、いくつもの細かな事象が積み重なっています。『週刊東洋経済』の記者は、日々のニュースを追うだけでは見えてこないその背景まで丹念に取材をして、つねに本質を追求しています。そんな私たちの記事が、正しい意思決定のヒントになれば幸いです。
風間 直樹（かざま なおき）
早稲田大学政治経済学部卒業。2001年同大大学院法学研究科修了後、東洋経済新報社に入社。第一編集局（現・編集局）記者として、電機、金融担当を経て、雇用労働、社会保障問題等を取材。今年1月より、調査報道部。著書に『雇用融解』『融解連鎖』、電子書籍に『ユニクロ 疲弊する職場』『食えなくなった弁護士・会計士・税理士』など。
「中国vs日本 50番勝負」（2018年9月15日号）編集担当より
どのような思いからこの特集を作りましたか？
中国企業といえば、ハイテク分野のイノベーションなどに注目が集まり、「すごいすごい」と熱くなりがちですが、実は日本企業だって頑張っているという冷静な視点で記事を書きました。たとえば、私が取材を担当した小売り業界でいえば、ハイテクを駆使した中国の次世代スーパーには確かに驚かされます。でもよく考えてみると、サービスだったら日本のスーパーやコンビニのほうが優れている。「中国vs日本」といっても互いを敵視するのではなく、それぞれの優れた点を学び合って高め合っていく道があるのではないか、ということを伝えたかった特集です。
特集取材の中で印象に残っている出来事は？
海外企業に取材のアポイントを入れることはとても難しく、今回もコンタクトを取っても返信がないという企業がいくつもありました。そんな中、アリババグループに取材することができたのは幸運でした。実は、先輩記者が中国で広く使われているメッセンジャーアプリを使って知人に広く呼びかけたところ、たまたまアリババの広報担当者につながったんです。中国は本当に人脈が重要なんだなと実感する出来事でした。おかげでアリババには3日間にわたってさまざまな角度から取材ができました。
記者の仕事をしていてうれしいと感じることは？
苦労して作った特集に、読者から感想をいただくことが何よりもうれしいことです。「よかった」だけではなく、「これはどういうことなの？」というように、そこから考えが深まったり議論が生まれたりする機会があると、自分自身も視野が広がり次の取材に活かすことができるので、成長機会にもなるように思います。
若泉 もえな（わかいずみ もえな）
上智大学文学部卒業。一橋大学大学院社会学研究科修了。専攻は中国近現代史。在学中に国立台湾大学に留学。入社以来、化粧品、トイレタリー、ドラッグストアを担当。
「発進！プログラミング教育」（2018年7月21日号）編集担当者より
この特集で一番伝えたかったことは？
2020年度から小学校でプログラミング体験が必修化されます。「プログラミング教育」というと、プログラマーを目指すとか、理系になるとかいうイメージがありますが、重要なのは決してそこではありません。国がこうして熱心に教育に導入しようとしているのは、プログラミングの考え方や、それが日々の生活でどう生かされているのかを知ることが、社会において必須となるからです。今回の特集が、その意味を考えるきっかけとなればと思っています。
特におすすめしたい記事は？
プリファード・ネットワークス社長の西川徹さんや『ポケモンGO』開発リーダーの野村達雄さんといった“プログラミングの達人”へのインタビューです。誰もがこうしたプログラマーを目指すわけではないけれど、彼らの目を通して見える世界から、何か感じていただけるはずです。
特集の取材を通して印象に残ったことは？
小学校1年生からこうしたことを学べる今の子どもたちはうらやましいなと思いました。事例で取り上げた府中市の小学校で、子どもたちが作ったデジタルアートは本当に素晴らしく、夢中になる子どもたちの真剣なまなざしが心に残りました。
中山 一貴（なかやま かずき）
東京外国語大学中国語専攻卒。在学中に北京師範大学文学部へ留学。スーパーなど小売り・食品・飲料・たばこ業界の担当記者、『週刊東洋経済』編集部を経て、今年1月より、『会社四季報 業界地図』編集部 兼 『会社四季報』編集部。『会社四季報 業界地図2018年版』編集長。Twitter:@overk0823
120年以上読み続けられてきました。
日本で最も古い週刊誌、それは『週刊東洋経済』です。「今」の本質をつかむためには全体を俯瞰し、長い時間軸のなかで問題をとらえる視点が欠かせません。週刊東洋経済は日本と世界の経済を120年以上、愚直に見つめてきました。だからこそ、読者の信頼に応える記事を作り続けている自信があります。
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3900社以上の上場企業すべてに担当記者を配置し、常に企業の最前線を追っています。財務情報から海外進出情報まで、独自のデータベースを保持し、多面的に分析。業界に張り付く記者ならではの鋭い視点で読み解く記事が、あなたの判断を助けます。
60日間調べ上げて作ります。
ひとつの特集を作り上げるのに、約2カ月にわたって調べ上げます。ビジネス誌の中で随一の規模を誇る記者集団が、国内外の産業・企業を常にウォッチ。徹底的に調査した記事は長くベースになるような知識として残っていきます。情報が氾濫する今だからこそ、丁寧に、確実なコトを伝えていきたい。どこでも読めるものは作りたくないのです。
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