生成AIが競争優位を導く時代へ

AI・ChatGPT入門講座

~経営者・管理職が知っておきたい!自社への導入・実践活用・リスク対策まで~

開催概要

実施形式
オンデマンド配信
講座時間
3時間
視聴期間
ご入金確認から20日間
申込締切
2024年5月31日(金)23:59
受講料
39,600円(税込)

講座のポイント

(1)AI・ChatGPTを基礎からわかりやすく学べる!

なぜ今、AI・ChatGPTが 注目されているのか。ChatGPTが文章を作成する仕組みや最新の活用事例を人気エバンジェリストたちが要点を押さえながらレクチャーします。

(2)生成AI時代に経営者・管理職が求められるスキルがわかる!

生成AIがビジネスにもたらす大きな変革、自社のビジネスで想定されるユースケースなどを理解し、自社で利活用するために経営者や管理職が必要なスキルを解説します。

(3)生成AIに関するリスクや対策を知ることができる!

企業における「責任あるAI」の実現に向けて、生成AI特有のリスクを学び、訴訟事例や各社の対応なども踏まえながら、AIガバナンス運用フローやAIリスク軽減へのアプローチを探っていきます。

プログラム

  1. 経営者・管理職が知っておきたいAI・ChatGPT 入門
    日本マイクロソフト株式会社  エバンジェリスト・業務執行役員 西脇 資哲 氏
     
  2. 生成AI時代に経営者が求められるスキルについて
    アクセンチュア株式会社 執行役員 データ&AIグループ日本統括 AIセンター長
    アクセンチュア・イノベーション・ハブ東京共同統括 博士(理学)  保科 学世 氏
     
  3. 生成AIに関するリスクと対策について
    アクセンチュア株式会社 ビジネス コンサルティング本部
     AIグループアソシエイト・ディレクター 鈴木 博和 氏

講師紹介

西脇 資哲 氏

日本マイクロソフト株式会社 エバンジェリスト・業務執行役員

西脇 資哲 氏

250社超・5万人を納得させた人気エバンジェリスト

2013年、株式会社日経BP社 "世界を元気にする100人"に選出。2015年から京都大学iPS細胞研究所 山中伸弥所長のコミュニケーションアドバイザーを務める。
1996年から13年間、日本オラクル株式会社にてマーケティング担当として従事し、現在はマイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝え広めるエバンジェリスト。講演や執筆活動も行い、IT 企業だけでなく、製造業、金融業、官公庁から小学校、中学校、高校や大学でのプレゼンテーション講座を幅広く手がける。
著書に『エバンジェリストの仕事術』『プレゼンは「目線」で決まる』『新エバンジェリスト養成講座』など。TOKYO FM 「エバンジェリストスクール!」のパーソナリティーを乃木坂46とともに3年間務める。

保科 学世 氏

アクセンチュア株式会社 執行役員
データ&AIグループ日本統括 AIセンター長
アクセンチュア・イノベーション・ハブ東京共同統括
博士(理学)

保科 学世 氏

アクセンチュアのアナリティクス、AI部門の日本統括として、AI HubプラットフォームやAI Poweredサービスなどの各種開発を手掛けると共に、アナリティクスやAI技術活用した業務改革を数多く実現。
デジタル変革の知見や技術を結集した拠点「アクセンチュア・イノベーション・ハブ東京」の統括として、企業のデジタル変革支援。
厚生労働省 保健医療分野AI開発加速コンソーシアム構成員他、中央省庁にて各種委員を歴任。
一般社団法人サーキュラーエコノミー推進機構理事。

主な著書
・東洋経済新報社『生成 AI時代の「超」仕事術大全』 
・東洋経済新報社『責任ある AI「AI倫理」戦略ハンドブック』(共著)
・日本経済新聞出版『データドリブン経営改革』

鈴木 博和 氏

アクセンチュア株式会社 ビジネス コンサルティング本部
AIグループアソシエイト・ディレクター

鈴木 博和 氏

事業会社にてAIの研究開発・マネジメントおよびエネルギー・デバイス・メディカルなどの領域で研究企画に十数年従事。
IT系コンサル会社にて主に情報通信・流通・メディカル業界のクライアントに対し、NLPソリューションのPoC~導入・運用支援を多数経験。アクセンチュアにて、チャットボットによるバックオフィス業務支援ソリューション、 AI Powered Backofficeの推進リード。 Responsible AI日本リード。

主な著書
• 東洋経済新報社『生成 AI時代の「超」仕事術大全』(共同編著)
• 東洋経済新報社『責任ある AI「AI倫理」戦略ハンドブック』(共著)
• 日経BP 日本経済新聞出版『レスポンシブル・ビジネス』(共同編著)

開催概要

実施形式 オンデマンド配信
販売期間 2024年2月27日(火)~5月31日(金)23:59
対象 AI・ChatGPTを基礎から学びたい経営者、管理職の方

※部門、役職は問いません。
視聴方法 本講座はオンライン配信いたします。
ご購入後は、専用の動画視聴サイトにログインして、ご受講いただけます。
詳細は下記「注意事項」欄をご確認ください。
視聴期間 ご入金確認から20日間
※視聴期間はご入金確認から開始となります。期間中、何度でも視聴いただけます。
講座時間 3時間
受講特典 書籍『生成AI時代の「超」仕事術大全』定価1,980円(税込)を贈呈
備考 本講座は企業内研修としてもご活用いただけます。
3名様以上同時申し込みで2人目以降から10%OFFが適用になります。
ご希望の際はこちらからご連絡ください。
受講料 39,600円(税込)
主催 東洋経済新報社

注意事項

下記ご確認のうえ、お申し込みください。
※東洋経済IDをお持ちでない方は、お申し込みと併せてご登録をお願いいたします。

ご受講について

  • 本サービスは動画視聴サービスです。ご購入後に こちらのサイトにログインいただき、ご視聴いただけます。
  • ご購入完了後にも、ご視聴ページについてメールでご案内をお送りいたします。
  • ご購入後、視聴期間20日間は何度でもご覧いただけます。
  • 推奨動作環境について
    動作ブラウザーは下記のとおりです。
    Chrome、Firefox、Safari、Microsoft Edgeの各種最新版
    お使いの環境によって、動作しないケースもございます。
  • 動画、資料の利用権は期間内、ご本人様に限らせていただきます。
  • 安定した通信環境、動画視聴に適した設備にてご視聴ください。
  • 視聴に伴う通信料は、お客様のご負担となります。

支払い方法

クレジットカードにて承ります。

<請求書払いをご希望の場合>
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  • クレジットカード払いの方は、購入サイト「マイアカウントページ」内の「購入履歴一覧」からダウンロードできます。
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キャンセルポリシー

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株式会社東洋経済新報社は、個人情報の重要性を認識し、保護の徹底に努めております。ご入力内容ならびにお客様の個人情報は、本講座の実施目的(確認のご連絡等)および東洋経済新報社からの各種ご案内、皆様に有益と思われる企業、団体からのご案内をお送りする場合にのみ使用いたします。
東洋経済新報社のプライバシーポリシーはこちらよりご確認ください。

その他注意事項

  • 当講座の資料および配信映像の著作権は、当社または第三者が保有しております。録画・録音・撮影等の複製ならびに改変・配布・配信等の2次利用はお断りいたします。不正にご利用の際は法的措置を取らせていただく場合がございます。
  • 競合サービスをご提供されている方、学習目的以外と思われる方につきましては、受講をお断りさせていただくことがございます。また、反社会的勢力に関係する方のご受講はいっさいお断りいたします。

プログラム詳細

導入編:経営者・管理職が知っておきたいAI・ChatGPT 入門

  1. AI・人工知能の歴史  
  2. 新しいAIテクノロジーの台頭 
    ・ChatGPTが文章を生成する仕組み 
    ・驚くべきジェネレーティブAIの能力 
    ・ChatGPTで可能なタスクの数々
  3. AI に意図を伝えるためのプロンプト(質問)の組み立て方
    ・企業内利用での懸念点と解決策
  4. 生成AI による生産性革命、“今まで” と“これから”
    ・生成AIに対する確かなニーズ
    ・生成AI時代のDX推進に必要な人材・スキル

実践編:生成AI時代に経営者が求められるスキルについて

  1. 生成AI(ジェネレーティブAI)とは
    ・爆発的な活用が進む生成AI
    ・より効果的なプロンプトを作るテクニック
    ・ビジネスで想定されるユースケース(例)
  2. 生成AIがもたらす4つの変革
  3. 人を支えるパートナーとしての生成AI
  4. ジェネレーティブAIのリスクと対策
  5. 生成AIがもたらす本質的価値
    ・生成AI時代における必要スキル8選
    ・生成AIがはらむ不確実性と企業経営で求められること

対策編:生成AIに関するリスクと対策について

  1. 責任あるAIとは
  2. Responsible by Design
    ・「責任あるAI」実現の障壁
    ・AIガバナンス運用フローの実現イメージ
  3. ジェネレーティブAIのリスクと対策
    ・生成AI利用時に考慮すべきリスク
    ・ジェネレーティブAI関連の訴訟事例
    ・ガバナンス強化に向けた各社の対応
    ・AIリスク軽減へのアプローチ