東京大学+トップ企業45社による 画期的な処方箋
2030年には日本の65歳以上の高齢者の割合は3分の1に、2055年には4割に達する。目前に迫る超高齢社会に向けて、5年後、10年後、15年後には、具体的に、何をどうすればいいのか。
社会保障や医療制度の破綻を防ぎ、「安心で活力ある豊かな長寿社会」を実現するため2030年までに必要な対策を、"生きがい就労""ライフデザイン""住まい・住環境""移動・交通システム""情報通信技術(ICT)""生活支援""食生活""介護予防""医療・介護連携""医療・介護のICT・機器開発"の10のロードマップとして具体的に解説。東京大学+トップ企業45社による画期的な処方箋を示す。
序 章 日本の未来を明るくするために 第1章 超高齢社会を迎える日本の状況 第2章 超高齢社会にふさわしい社会保障制度とは? 第3章 2030年に向けたロードマップの提言 第4章 超高齢社会に向けた具体的な取り組みについて
東京大学ジェントロジー・コンソーシアム 著
正式名称は、東京大学産学コンソーシアム「ジェロントロジー」。
東京大学産学連携本部が主催するコンソーシアムのひとつで、2009年度から45社の参加を得て2年間の活動を実施した。運営は、高齢社会総合研究機構が担当。毎月の定例会、年2回の合宿、サブグループでの会合を重ね、2030年に向けたロードマップを作成した。2011年3月で活動を終え、同年4月からは東京大学ジェロントロジーネットワークが設立され、高齢社会に関する活動が継続している。
鎌田 実 【執筆者代表】
かまた・みのる
東京大学ジェロントロジーコンソーシアム主査。東京大学高齢社会総合研究機構長。
1982年、東京大学工学部機械工学科卒。1987年、同大学院博士課程修了。1990年、東京大学講師。その後、助教授、教授を経て2009年より現職。専門は、車両工学、人間工学、生活支援工学。
(公社)自動車技術会の総務担当理事、日本生活支援工学会副会長、国土交通省交通政策審議会委員、車両対策安全検討会座長など。