経済危機と環境危機の難局に
どう立ち向かうべきか?
国際共同研究による環境白書の第5弾。本白書では、日本とアジア各国のNGOのネットワークによる草の根の取材と調査によって、アジアの環境問題の現状を浮き彫りにしてきた。この活動は国際的にも評価され、英語、中国語、韓国語版も出されている。今回のテーマは、地球温暖化、消費、アスベスト、環境訴訟など。アジア各国・地域の情報、各種データも豊富に収録。
第I部 テーマ編 第1章 地球温暖化対策の鍵を握るアジアの新興成長国 第2章 拡大するアジアの消費と環境負荷の高まり 第3章 人類は教訓を生かせるのか :世界からアジアに集中するアスベスト 第4章 脅かされる伝統的生態知識 第5章 環境公益訴訟の展開 :裁判による被害救済とNGO 第II部 各国・地域編 第1章 パキスタン 環境政策の変遷とその行方 第2章 フォローアップ編 第III部 データ解説編
日本環境会議
(JEC: Japan Environmental Council)
1963年からスタートしたユニークな学際的研究グループである公害研究委員会のメンバーが核となり、1979年6月に発足した研究者・専門家を中心とするにネットワーク型の非政府・非営利の任意団体であり、すでに30年余の歴史を持っている。1991年11月からは会員制の組織に移行し、各分野の研究者、弁護士、医師、ジャーナリストなどの専門家や事務家、市民運動や住民運動のリーダー、一般市民、大学院学生など、約450名が会員になっている。
発足以来、全国各地で大会やシンポジウムなどを開催し、各種の公害・環境問題に関する現場を重視した調査・研究に基づきながら、さまざまな政策提言の活動を続け、内外での環境保全の発展のために尽力している。
また、準機関誌としての『環境と公害』(岩波書店刊)の編集・刊行をはじめ、各種の出版活動や講演会の開催なども行っている。特に1990年代以降、この「アジア環境白書」シリーズのベースとなっている「アジア・太平洋NGO環境会議」(APNEC: Asia-Pacific NGO Environmental Council)を立ち上げ、「アジア環境協力」の発展をめざした地道なネットワーク作りに力を注いでいる。