コーポレート・ガバナンス改革に違和感を持っている人へ――。
コーポレート・ガバナンス、企業統治改革の必要性が常にいわれている。一般にいわれている企業統治は、経営者への監視を強め、報酬でインセンティブを与えることを狙っている。その根底には経営者への性悪説があり、経営者の利己心に訴えて、なすべきことをさせよう、とするスタンスである。しかし、人間には「良心」もある。たとえば、「従業員のため、顧客のため、社会のために貢献すること」や「経営トップとしてきちんと責任を果たすこと」の歓びによって全力を尽くすといったことである。従来、日本の企業システムでは、株式持ち合いや社内取締役中心の取締役会のゆえに、コーポレート・ガバナンスは機能しないといわれてきた。しかし、それでは日本企業の長きにわたる発展は説明できない。本書では、そのメカニズムを明らかにすることで日本的経営論に一石を投じるものである。