攻めのガバナンス

タワーズワトソン編/西村 康代著/櫛笥 隆亮著/永田 稔著/村上 朋也 著/河原 索著/平本 宏幸著
2015年9月4日 発売
定価 2,860円(税込)
ISBN:9784492533673 / サイズ:サイズ:A5判/ページ数:296

日本企業はコーポレートガバナンスをどう実践していくべきか。

成功の果実を持続的に得ていくための「攻め」のガバナンスとは何か

投資家の視点を踏まえ、経営者報酬、経営者指名から望ましい対応を提示する



【本書の構成】

本書では投資家と企業双方の観点から、コーポレートガバナンス・コードの意味合いを踏まえ、企業がこれをどう捉えて対応していくことが望ましいのかについて考え方を紹介している。コーポレートガバナンス・コードの趣旨に則り、開示方法のひな形といったものは掲載せず、むしろ何をどう考えるべきかについて解説しており、コードの主要な内容である報酬と指名に関して詳細に取り上げている。



第I部:機関投資家の視点から見たコーポレートガバナンスでは、投資家の観点からコーポレートガバナンス・コードの意味合いとあわせて、両輪のもう一つの輪である日本版スチュワードシップ・コードについて解説している。



第II部:コーポレートガバナンス視点の「攻めの報酬改革」は、経営者報酬について焦点をあてて、その意味合いや対応にあたっての考え方に関して書かれている。



第III部:コーポレートガバナンス視点での新たな経営者指名のあり方では、なぜ経営者指名に関して変革が今、求められているのか、まず変革の背景に関して本質的に理解した後、具体的に求められていることの解釈、具体策の考え方を提示している。

 

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概要

日本企業に、グローバルに投資資金と人材を引きつけ、競争力を強化し、持続的な成長と企業価値の向上をもたらす改革の方向を示す。

目次

はじめに――日本企業の復活!?

第1部 機関投資家の視点から見たコーポレートガバナンス
第1章 機関投資家は企業の何を見て投資をするのか
第2章 機関投資家の投資とコーポレートガバナンス
第3章 日本版スチュワードシップ・コードの導入と影響

第2部 コーポレートガバナンス視点の「攻めの報酬改革」
第4章 経営者報酬の枠組み
第5章 これまでの「守りの報酬改革」
第6章 コーポレートガバナンス視点の「攻めの報酬改革」
第7章 連携する報酬と指名の説明責任

第3部 コーポレートガバナンス視点での新たな経営者指名のあり方
第8章 新たなコーポレートガバナンス・コード
第9章 新たな経営者指名のあり方
第10章  経営リーダー候補の厚みと成長スピードを増すための育成条件
第11章  持続的成長を実現するための経営者評価とモニタリング
 

著者プロフィール

タワーズワトソン  【編】
たわーずわとそん

タワーズワトソン(NASDAQ: TW)は、人事・財務およびリスクマネジメントの領域において企業の業績向上を支援する、世界有数のプロフェッショナルファームです。2015年で米国での創業から150周年、日本でのサービス提供開始から30周年を迎えました。全世界に約16,000人の社員を擁し、報酬制度、退職給付制度、福利厚生制度、タレントマネジメント、リスク及び資本管理、資産運用の分野におけるソリューションとテクノロジーを提供しています。

西村 康代  【著】
にしむら やすよ

大和証券SMBCヨーロッパ(現大和証券キャピタルマーケッツ・ヨーロッパ)等を経て、Maintrust KAG(現Nomura Asset Management Deutschland KAG mbH)とJPモルガン・アセットマネジメント(英国・日本)の両社で日本株式運用業務(ファンドマネージャー、アナリスト)に携わる。タワーズワトソン入社後は資産運用コンサルティングのマネジャー・リサーチ業務に従事。同志社大学大学院商学研究科前期課程修了。

櫛笥 隆亮  【著】
くしげ たかあき

2002年タワーズワトソンに入社。入社以来、一貫して経営者報酬コンサルティングに従事し、主に大手上場企業を中心として、報酬水準や構成、インセンティブ報酬のストラクチャリングや詳細設計を通じた報酬の方針立案、および報酬委員会への陪席を含むアドバイザリー業務などに継続的に携わる。また、関連する経営・ガバナンス体制の構築、新制度の導入に向けた機関決定支援、株主総会議案等の開示対応等についても、必要な支援を実施。
タワーズワトソン入社以前は、大手監査法人に所属。主として外資および国内の大手証券会社における外部法定監査、および内部統制の整備等に関する業務に携わる。東京大学経済学部経営学科卒業。公認会計士、公益社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。主な共著:『経営者報酬の法律と実務』(商事法務)、 『「経営者報酬」の実務詳解』(中央経済社)、『企業法制改革論Ⅱ コーポレート・ガバナンス編(対談集)』(中央経済社)。随時、役員報酬関連記事の寄稿、各種セミナーの講師として登壇。

永田 稔  【著】
ながた みのる

松下電器産業、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経てタワーズワトソンに入社。ビジネスモデル、組織モデル、人材マネジメント・モデルを一体としたコンサルティングに従事。
最近では、エグゼクティブの評価、報酬制度のプロジェクト、経営人材開発プロジェクトなど経営人事、組織マネジメントに関する領域を主に担当している。一橋大学社会学部卒業、カリフォルニア大学ロサンゼルス校にてMBAを取得。早稲田大学MBAプログラム講師。著書:『不機嫌な職場 なぜ社員同士で協力できないのか』(講談社現代新書)、『リーダーシップの名著を読む』(日経文庫)。

村上 朋也   【著】
むらかみ ともや

IBMビジネスコンサルティングサービス、ムービン・ストラテジック・キャリア等を経てタワーズワトソンに入社。国内外の大手企業、官公庁、国際NGO、ベンチャー企業等に対して主にタレントマネジメントに関連するコンサルティングを提供。仕組み・制度の設計のみならず運用面も含めたハード・ソフト両面にわたる包括的支援を重視している。次世代リーダー開発・選抜支援、役員幹部登用基準設計、後継者計画、指名委員会設立支援、マネージャー研修、360度調査ならびにコンピテンシー・アセスメント、エグゼクティブ・コーチング、キャリア開発、組織変革支援、人事制度設計・運用支援等に従事。京都大学農学部卒業。国際コーチ連盟認定機関CTI認定コーチ(CPCC: Certified Professional Co-Active Coach)、パーソナリティ検査(SHL OPQ32)認定プラクティショナー。

河原 索  【著】
かわはら さく

日本貿易振興機構(JETRO)を経て、タワーズワトソン入社。タワーズワトソンでは14年以上のコンサルティング経験を持ち、国内外の数多くの企業に対し、人事制度設計、組織変革、組織活性化、リーダー開発等のコンサルティングを提供。直近では、国内外のグローバル・マルチナショナル企業に対する組織変革・組織開発、グループ人材管理プラットフォームの開発、事業再建のための人材モデルの再構築、M&A後の組織・人事統合等のプロジェクトに従事。国際基督教大学(ICU)教養学部社会科学科卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了。

平本 宏幸  【著】
ひらもと ひろゆき

国内外の多数の企業に対して、ビジョン実現に向けた人材マネジメント改革のコンサルティングに一貫して従事している。事業戦略に合わせた人材・業績評価の設計・導入支援、キャリア・報酬体系等のインセンティブシステムの再構築、人材アセスメントの実施を含めたリーダー開発支援等のコンサルティングに携わる。近年は、グローバルリーダー開発・登用の仕組みづくり・運用支援、グローバル幹部層のグレード・報酬体系の構築を通じた基盤整備、海外企業買収における統合支援等の、日本の企業のグローバル化支援のコンサルティングに従事。東京大学経済学部経営学科卒業。