離職防止の教科書

いま部下が辞めたらヤバいかも…と一度でも思ったら読む 人手不足対策の決定版 

藤田 耕司著
2024年8月21日 発売
定価 1,980円(税込)
ISBN:9784492558379 / サイズ:四六/並/282

◆人手不足対策の決定版!◆
採用を強化しても、業務を効率化しても、
離職率が高いままでは、いつまで経っても人手不足は解消しません。

働き手が減るこれからの時代は、
ひとりも辞めないチームが、結局いちばん強くなります。

だからこそ「部下を辞めさせない上司」の市場価値は、
今後ますます高まっていくのです。

◆どんな組織でもすぐ活用できる!~本書の特徴◆
1.リアルな実例が満載!
1200社の職場改善をしてきた著者だから知っている
「リアルすぎる実例」を豊富に紹介。

2.離職の心理を4種に体系化
離職の多くは「複数の原因」が積み重なって起こります。
その原因になりうる離職の心理を4つに体系化することで、
どんなときでも最善の行動がとれるようにします。

3.部下を9種にタイプ分け
部下の意欲、能力、年代によって、主な離職原因は異なります。
だから部下を9種にタイプ分けし、誰に対しても最善の対策がとれるようにします。

◆離職防止の取り組みは、あなたの市場価値を高める~著者からのメッセージ◆
人口の減少により人手不足がさらに進む今後の時代においては、
部下と本気で向き合い、部下を定着させ、育て上げることができる人がより大きな価値を持ちます。
部下と本気で向き合うことは自分に対する挑戦であり、その挑戦が皆さんに上司としての成長をもたらします。
皆さんが上司として成長するほど、皆さんの部下が幸せになり、離職率が下がり、会社が成長します。
そして、それを実現させた経験が、皆さんに自信と可能性をもたらすのです。
(本文より)

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概要

1200の「人が辞める職場」を改善させた著者が、人が持つ「4つの欲求」に基づいて離職可能性を最小化する手法を解説する決定版。

目次

第1章 離職を決意する4つの心理的要因
離職の防止が死活問題となる企業が増える 
人間心理に基づいて部下の離職を防ぐ
離職者を出さない上司に共通すること

第2章 生存欲求――労働環境を整え、離職を防ぐ
「部下の離職は給料のせい」と言う上司の意図
若手社員は残業と休日出勤をとにかく嫌う
部下は上司の姿に未来の自分を投影する

第3章 関係欲求――人間関係による離職を防ぐ
人間関係が原因の離職は本音を言わない
自分の当たりのきつさに気づかない上司
部下から嫌われないための叱り方の戦略
怒りが湧きやすい4つの状況と対応法
人手不足の時代に必須となるスキル
部下が上司に抱く最も多い不満とは
「部下の褒めるところ」が見当たらない理由
わからないことを聞けない新人の心理
パワハラ上司と迷惑顧客から部下を守る
叱っても部下が離れない上司の特徴

第4章 成長欲求――意欲の高い部下の離職を防ぐ
好待遇を捨ててまで成長を求める部下たち
仕事内容に納得してもらう4つの対応
現状は満足でも未来に絶望すると辞める
「仕事が面白くない」と感じる5つの要素
任せる仕事にビジョンと役割を伴わせる
成長の機会を提供する成長目標の設定
部下の成熟度に応じた4つの関わり方
上司に感じる恩と絆が離職を思い止まらせる

第5章 公欲――やりがいを持たせ離職を防ぐ
人に喜んでもらいたいという本能的欲求
何のために仕事をするのかを伝える意味
部下に感謝できない上司の特徴

第6章 年代別、意欲・能力別の離職の要因と対応
年代と意欲・能力によって異なる離職の要因
新人若手・上位【ホープ】
新人若手・中位【ルーキー】
新人若手・下位【問題児】
中間世代・上位【エリート】
中間世代・中位【現場牽引者】
中間世代・下位【未開花者】
年長世代・上位【経営幹部】
年長世代・中位【中間管理職】
年長世代・下位【窓際社員】

第7章 離職を防ぐため会社に求められる対応
部下の離職を防ぐために必要な評価制度
商品の価格と離職率には相関関係がある

第8章 部下と向き合う前に自分と向き合う
「読んでも実践しない」を克服する方法
部下と本気で向き合うことで上司は成長する

著者プロフィール

藤田 耕司  【著】
ふじた こうじ

経営心理士、公認会計士、税理士
一般社団法人日本経営心理士協会 代表理事
1978年生まれ。2002年早稲田大学商学部卒業。04年公認会計士試験に合格、同年有限責任監査法人トーマツに入所。15年一般社団法人日本経営心理士協会設立、代表理事就任。
心理と数字の両面から経営コンサルティングを行い、高い成果を残す経営者やビジネスマンの共通点を心理学的に分析。その内容をもとに人間心理に基づいた経営手法を経営心理学として体系化し、のべ1200件超の経営改善を行う。
その経営手法を学ぶ「経営心理士」の資格を創設し、経営心理士講座を開催。のべ1万人超が受講し、その成果の高さが認められ、講座の内容は省庁や大手企業でも導入。『日本経済新聞』はじめ各種メディアでも紹介される。
著書に『リーダーのための経営心理学』(日本経済新聞出版)などがある。