ネットテレビの衝撃

地デジは第一歩。
お茶の間の主役が「パソコンみたいなテレビ」に交代

「地デジははじめの一歩」にすぎない。地上波デジタル放送（以下、地デジ）が2011年７月24日に移行する。この日を境にいままでのテレビでは番組が見られなくなる。この事実ばかりが、日本では注目されているが、本当に衝撃的なのは、テレビがネットにつながったインターネット対応テレビ、通称ネットテレビが登場することだ。実際、2009年６月に地デジ移行した、アメリカでは大きな変化が起きている。本書は、アメリカのテレビ事情をみながら、日本のテレビの将来を見通す。

　アメリカでは、地デジを契機に多くのテレビがネットにつながった。2010年10月にはソニーがグルーグルのＯＳ、アンドロイドを搭載した「ソニー・インターネットＴＶ」を発売し、この流れは一気に加速しそうだ。

　ネットテレビが普及した結果、起こったことはテレビ局によるネット経由の無料番組配信を利用し、視聴者は「見たいとき」「見たい番組」を「検索して」見る（オンデマンド視聴）ようになった。つまり、通信の映像を見るようになり、放送の映像を見なくなってしまった。

　放送を見るのはせいぜいスポーツの生中継という状況になってしまったのだ。こうなると、視聴率の意味が薄れてしまう。視聴率、そして「いつ放送するか」「どんな人たちがその番組を好んでいるか」をもとに広告を出していた企業たちはテレビＣＭをださなくなってしまった。広告収入の減少により、大手テレビ局は大きな打撃をこうむっている。

　さらに、ネット検索機能がついたため、YouTube（一般人による映像投稿サイト）、ユーストリーム（一般人がライブ中継を行なうサイト）などもテレビで見るようになった。テレビ局のつくった映像は、一般人のつくった映像（GCM、Consumer Generated Mediaの略）と競争する状況ができあがってしまったというわけだ。選択肢が増えたため、ケーブルテレビの解約が相次いでいる。

　さらに、テレビ広告市場はもう以前の規模に戻ることはない。オンデマンド放送、リアルタイムメディア（ツイッターなど）に対応した安価なネット広告配信技術に取って代わられつつある。

　本書は、アメリカで起こっている出来事をもとに、テレビの将来をハードとソフトのどちらか一方に片寄らず解説していく。さらにはテレビにまつわるビジネスに新規参入してくる勢力（グーグル、ヤフー、新興テレビメーカー）についても最新の情報を提供する。