週刊東洋経済eビジネス新書No.349
アクティビスト(物言う株主)と呼ばれる投資家。株主でもある彼らは議決権行使だけではなく、時に経営陣に対して重要な経営判断を提案・要求する。「自己株買い」、「所有株式の売却」、「取締役就任」、「増配」等々。そうした要求が時に敵対的と見られることすらある。株主至上主義の総本山のような米国だけではなく、今や日本でも株主提案を受ける上場会社は増加している。この企業と株主をめぐる攻防戦は、さまざまな要因が複雑に絡み合う舞台だ。その舞台裏も探りながら、企業に求められるもの、株主の利益、そして企業の存在価値まで、ミステリーな世界をスッキリ理解できるだろうか。
本誌は『週刊東洋経済』2020年4月18日号掲載の30ページ分を電子化したものです。