現状把握・将来予測も困らない!

資金繰り表の読み方・作り方マスター講座

資金繰り表Excelシートで導く、経験と勘では得られない資金計画

開催概要

実施形式
オンデマンド配信
講座時間
3時間45分
視聴期間
ご入金確認から28日間
申込締切
2022年3月31日(木)18:00
受講料
49,500円(税込)

講座のポイント

(1)豊富な事例で資金繰り表の読み方・作り方がマスターできる

現在の資金状況から「資金繰り表」を作成して、資金繰りの仕組みを理解します。現状を正しく把握して、勘と経験によっては得られない、客観的な数字をつかみます。

(2)資金繰り表を使った将来予測の方法がわかる

「資金繰り表」の数字から、自社の資金の使い方や事業モデルを割り出し、それに見合った運用の見通しを立てていきます。設備投資計画や、資金調達時期の割り出しにも活用できます。

(3)将来のリスクを反映させてシミュレーションできる

ビジネスにおいて変化は不可欠なもの。値引き・人員計画といった施策の効果や、取引条件の変更・仕入代金の上昇といった外的要因の影響を「資金繰り表」に反映させ、判断の材料とすることができます。

講師によるプログラムのポイントが動画でご覧いただけます。
動画の視聴環境のご確認もこちらから行っていただけます。

プログラム

資金繰り表の読み方・作り方と資金予測をマスターできるプログラム

  1. 資金繰り表の基本と運転資本の考え方
  2. Excelを用いた資金繰り表の作り方
  3. Excelを用いた資金繰り表の予測
  4. 資金繰り表にストレスをかける

講師紹介

南公認会計士事務所 代表
公認会計士/税理士/日本証券アナリスト協会検定会員

南 俊基氏

会計・財務のわかりやすい解説に定評がある人気講師

早稲田大学政治経済学部経済学科卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了(経営学修士)。監査法人トーマツ、ソニー株式会社100%出資の経営戦略コンサルティング会社ジェンシスコンサルティング株式会社を経て、財務省理財局にて財政投融資監査業務に従事する。バイオベンチャーのテラ株式会社では、創業時から監査役を務め、2009年にJASDAQ市場に上場。現在は南公認会計士事務所の代表として、メーカー、IT企業、バイオベンチャー企業等に対して、事業戦略、財務戦略、コスト管理に関するコンサルタントとして活躍するほか、企業向けに財務、管理会計の研修を数多く実施している。総合辞書サイトJLogosを運営するエア株式会社の取締役も務める。

開催概要

実施形式 オンデマンド配信
販売期間 2022年2月14日(月)~3月31日(木)18:00
対象 経営者、財務、経理、経営企画部門など、資金繰り表の作り方と資金繰り予測を学びたい方
※部署・役職は問いません。
視聴方法 専用の動画視聴サイト
ご購入後は、専用の動画視聴サイトにログインして、ご受講いただけます。
詳細は下記「注意事項」欄をご確認ください。
視聴期間 ご入金確認から28日間
※視聴期間はご入金確認から開始となります。期間中、何度でもご覧いただけます。
講座時間 3時間45分
受講特典
  • 自社ですぐに使える資金繰り表Excelシート付き
  • 講師への質問フォーム付き
受講料 49,500円(税込)
主催 東洋経済新報社

プログラム詳細

1.資金繰り表の基本と運転資本の考え方

  • 資金繰り表とは
  • 資金繰り表の基本3項目
    • 経常収支、設備収支、財務収支
  • 資金繰り表からわかること
  • 資金繰り表とキャッシュフロー計算書の関係性
  • 運転資本の概要
  • 運転資本が資金繰りに与える影響
  • 黒字倒産の仕組み―勘定合って銭足らずとは

2.Excelを用いた資金繰り表の作り方

  • 資金繰り表作成に必要なデータは
  • 経常収入の予測の手法
    • さまざまな売上の予測から経常収入を予測する
  • 経常支出の予測の手法
    • さまざまな仕入の予測から経常支出を予測する
  • 人件費の予測、経費の予測
  • 設備収支の予測の手法と設備投資時期の判断
  • 財務収支の予測の手法と資金調達時期の明確化

3.Excelを用いた資金繰り表の予測

  • モデル企業に見る損益計算書から資金繰り表へのアプローチ
    【演習1】資金繰り表のスタート時点
    【演習2】必要となる在庫調整
    【演習3】売掛金の条件変更
    【演習4】値上げの実施と入金条件の変更
    【演習5】人件費の予測と営業
    【演習6】経費の予測と影響
    【演習7】設備収支の予測の仕方
    【演習8】財務収支の予測の仕方

4.資金繰り表にストレスをかける

  • 価格競争による販売価格の改定
  • 仕入価格の上昇
  • 不良債権の発生
  • 設備の故障