企業価値・競争力・社会価値向上のための

サステナビリティ経営入門&実践講座

~今、何に取り組むべきかがわかり、有価証券報告書の非財務情報開示に自信が持てる!~

開催概要

実施形式
オンデマンド配信
講座時間
3時間
視聴期間
ご入金確認から28日間
申込締切
2024年5月10日(金)23:59
受講料
49,500円(税込)

講座のポイント

(1)今、サステナビリティ経営・SDGs/ESGへの取り組みが求められる背景

経営者はもちろん、新任担当者でも理解しておくべきサステナビリティ経営のポイント(制度変更の意図や方向性、投資家が求める開示のあり方)や重要課題(マテリアリティ)の特定方法について具体的事例を交えながら解説します。

(2)ステークホルダーエンゲージメント/非財務情報の開示について ~ステーホルダーとの関わり合い・国内外の開示基準を理解する!~

自社に関わるステークホルダーとそれらのステークホルダーに対する具体的なアプローチ、非財務情報開示の国際的な枠組みと最新の動向、有価証券報告書におけるサステナビリティ開示について解説します。

(3)サステナビリティ経営が実現すること ~企業の包括的評価を向上させるポイントを押さえる!~

自社の取り組みが財務やビジネスに環境・社会・ガバナンスを合わせた企業の包括的評価がどのように影響するのか。競争力をコーポレート評価・事業の競争軸・ブランド力の視点から社会価値創造、株価や財務のパフォーマンスについても解説します。

プログラム

  1. サステナビリティ経営が求められる背景
  2. サステナビリティ経営とは
  3. ステークホルダーエンゲージメント
  4. 意思決定の時間軸
  5. ESG評価機関について
  6. 非財務情報の開示(透明性と説明責任)
  7. 企業経営におけるサステナビリティ要素
  8. サステナビリティ経営が実現すること

受講者の声

  • 情報開示の最前線の動きを把握することができた(サービス業・事業担当者)
  • どの資料も納得感があって勉強になった(商社・CSR・SDGs推進室)
  • 具体的企業の取り組みや体制などを知ることができた(サービス業・管理職)
  • 背景の説明がわかりやすく、改めてサステナビリティの意義を整理できた(電気機器・サステナビリティ推進室)
  • ステークホルダーへのアプローチの必要性が印象に残った(鉄鋼・ESG推進室)

講師紹介

本木 啓生 氏

株式会社イースクエア 代表取締役社長

本木 啓生 氏

サステナビリティ経営の本質へ企業の価値転換を導く先導者

1992年よりデロイト トーマツ グループにて情報システム構築、戦略立案、環境マネジメントに関する業務に従事。2001年4月よりイースクエアのコンサルティング事業の責任者として、多岐の業種にわたる大手企業を中心に、CSR・サステナビリティ、環境及びCSVに関する戦略、ESG情報開示、コミュニケーション、社内浸透などの分野における支援を行う。

2011年10月代表取締役社長に就任。2005年より10年間、東北大学大学院環境科学研究科非常勤講師、2021年より2年間、中外製薬サステナビリティ・アドバイザリー・コミッティ・メンバーを歴任。CSR、ESG、環境関連の講演も多数行っている。

共著に、『The Oxford Handbook of Local Competitiveness』(オックスフォード大学出版)『新CSR検定公式テキスト』(株式会社オルタナ)ほか

及川 謙 氏

株式会社イースクエア 代表取締役CEO

及川 謙 氏

サステナビリティ経営の数々の推進を後押しする知見

1979年より国内生命保険会社にて海外投資、商品開発、マーケティング、損害保険子会社の立ち上げに関する業務に従事。2005年2月にイースクエアに入社後、カーボンオフセット事業、中小企業の途上国進出支援事業、ESG取り組み・開示支援の立ち上げを行い、現在は、ESG取り組み・開示支援事業の責任者として、多岐の業種にわたる大手企業に対するコンサルティングを行う。

13年10月代表取締役CEOに就任

開催概要

実施形式 オンデマンド配信
販売期間 2024年1月30日(火)~5月10日(金)23:59
対象 経営層、経営企画、サステナビリティ・ESGを推進される担当者

※新任の方にはとくにおすすめです。
※部署・役職は問いません。
視聴方法 本講座はオンライン配信いたします。
ご購入後は、専用の動画視聴サイトにログインして、ご受講いただけます。
詳細は下記「注意事項」欄をご確認ください。
視聴期間 ご入金確認から28日間
※視聴期間はご入金確認から開始となります。期間中、何度でも視聴いただけます。
講座時間 3時間
受講特典 講師への質問フォーム
備考 本講座は企業内研修としてもご活用いただけます。
3名様以上同時申し込みで2人目以降から10%OFFが適用になります。
ご希望の際はこちらからご連絡ください。
受講料 49,500円(税込)
主催 東洋経済新報社

注意事項

下記ご確認のうえ、お申し込みください。
※東洋経済IDをお持ちでない方は、お申し込みと併せてご登録をお願いいたします。

ご受講について

  • 本サービスは動画視聴サービスです。ご購入後に こちらのサイトにログインいただき、ご視聴いただけます。
    ※当動画は2023年11月27日開催「サステナビリティ経営入門&実践講座」を収録・編集したものです。
  • ご購入完了後にも、ご視聴ページについてメールでご案内をお送りいたします。
  • ご購入後、視聴期間28日間は何度でもご覧いただけます。
  • 推奨動作環境について
    動作ブラウザーは下記のとおりです。
    Chrome、Firefox、Safari、Microsoft Edgeの各種最新版
    お使いの環境によって、動作しないケースもございます。
  • 動画、資料の利用権は期間内、ご本人様に限らせていただきます。
  • 安定した通信環境、動画視聴に適した設備にてご視聴ください。
  • 視聴に伴う通信料は、お客様のご負担となります。

支払い方法

クレジットカード、銀行振込(請求書払い)にて承ります。

<請求書払いをご希望の場合>
こちらからお申込みください。

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クレジットカード払いの方は、購入サイト「マイアカウントページ」内の「購入履歴一覧」からダウンロードできます。
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その他注意事項

  • 当講座の資料および配信映像の著作権は、当社または第三者が保有しております。録画・録音・撮影等の複製ならびに改変・配布・配信等の2次利用はお断りいたします。不正にご利用の際は法的措置を取らせていただく場合がございます。
  • 競合サービスをご提供されている方、学習目的以外と思われる方につきましては、受講をお断りさせていただくことがございます。また、反社会的勢力に関係する方のご受講はいっさいお断りいたします。

プログラム詳細

1. サステナビリティ経営が求められる背景
なぜ今サステナビリティなのか?~経営資源の再認識~

  • 世界経済フォーラムによるグローバルリスクの認識
  • 山積みする環境・社会問題・自然資本(地球環境)
  • 国連の調査報告書などから日本が指摘されている人権課題

2.サステナビリティ経営とは

  • 自社の価値創造に不可欠なサステナビリティ経営
  • サステナビリティ経営が目指す方向性
  • サステナブルな企業に求められる4つの要素
  • パーパスからマテリアル→実行組織、コーポレートガバナンス
  • 「マテリアリティ」とは
  • コーポレートガバナンス・コード

3.ステークホルダーエンゲージメント

  • ステークホルダーからの要請と枠組み
  • 企業にとってのステークホルダーとは
  • ステークホルダーへの訴求と巻き込み
  • 内部ステークホルダーを想定した社内浸透のポイント
  • ステークホルダーへの各アプローチ(株主・投資家・取引先)

4.意思決定の時間軸

  • 未来を見通すこれからの企業の競争力
  • 投資家から求められる長期志向
  • 投資家が企業に求めるよい長期計画とは

5. ESG評価機関について

6.非財務情報の開示(透明性と説明責任)

  • 非財務情報の開示に関する国際的枠組み
  • 国際的な情報開示基準の標準化をめぐる動き
  • ESG投資・ESG情報開示をめぐる大きな動き
  • ISSBよるサステナビリティに関する開示要求事項
  • サステナビリティ関連情報の有価証券報告書における法定開示

7.企業経営におけるサステナビリティ要素

  • ESG開示フレームワーク(IIRC)について
  • IIRCにおける価値創造プロセスとは
  • サステナビリティ経営における機会とリスク

8.サステナビリティ経営が実現すること

  • 企業の競争力:コーポレート評価・事業の競争軸・ブランド力の視点
  • 社会価値の創造とは?
  • 高サステナビリティ企業の財務パフォーマンス
  • ステークホルダー視点によるアウトサイド・インの企業経営