週刊東洋経済

情報量と分析力で定評のある総合経済誌

担当記者より
2011年7月2日号
2011年6月27日 発売
定価 723円(税込)
JAN:4910201310715

グローバルエリートを育成せよ

世界最高の教育を求め、欧米の一流大学に群がる世界の若者。国力アップのために、世界レベルのエリート育成に励む国家。“世界教育戦争”が始まった。

目次

P.38

COVER STORY
燃え上がる世界教育戦争
グローバルエリートを育成せよ


[図解] グローバルエリート育成目指す、世界競争が始まった

エリート教育 世界の最前線
【米国】一流ビジネススクール 強さの秘密は人的ネットワーク
INTERVIEWジョン・エチェメンディ/スタンフォード大学学長補佐
COLUMN│米国の一流大学はおカネの管理も超一流
【中国】幼少からお受験漬け 最終目標は米国留学
INTERVIEW加藤嘉一/中国在住コラムニスト
【韓国】「ノーベル賞」が目標ポスコがつくった工科大学
【韓国】鉄は熱いうちに打て 名門高校の超スパルタ
【シンガポール】トップ人材を招聘 アメとムチで論文競争
【フランス】ゴーンを生み出したフランスの伝統教育
【寄稿】オックスフォードにあって東京大学にないもの 苅谷剛彦/オックスフォード大学教授

P.44 竹内弘高/ハーバード・ビジネススクール教授
「HBSのすごいところは教授陣を支えるスタッフの層の厚さだ」

P.48 エイミー・チュア/全米で大反響!『 タイガー・マザー』著者イェール大学法科大学院教授
「中国式と西洋式。その融合こそが最高の教育」



日本もついに動き始めた
世界から頭脳が集う東大のとんがった研究所
INTERVIEW田中明彦/東京大学副学長(国際化担当)
世界を目指す中高一貫校 目標は海外の一流大学  加藤学園暁秀/立命館宇治/渋谷教育学園渋谷
日本に新風吹き込む2人の教育起業家  ラーンネット・グローバルスクール/軽井沢インターナショナルスクール・オブ・アジア
【海外受験のプロが教える】子どもをグローバルにする4つの方法
COLUMN│就職に有利なのは、国内大学?海外大学?
INTERVIEW日本の教育 ここが問題
藤原和博/東京学芸大学客員教授
三谷宏幸/ノバルティス ファーマ社長
石黒不二代/ネットイヤーグループ社長
【スポーツ】サッカー海外組に学ぶ世界への適応法


P.24 スペシャルリポート

「庄や」役員に損害賠償、絶えぬ外食の過労死
入社後4カ月で社員が死亡。舞台は高裁まで及び、会社と役員個人への賠償が認められた。

土壌汚染に立ちすくむ、福島農業の期待と現実
放射能汚染で県内農地の約3割が稲作禁止に。国による土壌除染の効果も未知数だ。



コラム

P.9 経済を見る眼
経済は「質」の概念へ回帰せよ/神野直彦



P.18 NEWS TOP 4

(1)リニア中間駅はどこに?「長野の争い」の顛末

(2)テレビ事業再建に逡巡、パナソニックの窮地

(3)国産MRJを覆う暗雲、受注直後に不正発覚

(4)スパコン1位“奪還”も見えない投資回収策

今週のキーワード&キーパーソンWORLDWIDE NEWS

キーパーソン
佐藤康博/みずほフィナンシャルグループ社長



P.28 MARKET VIEW

■市場観測  ■マクロウォッチ【中国経済】  ■今週の気になる数字  ■ミスターWHOの少数異見  ■Yahoo! ニュース・トピックスランキング  ■データウォッチ  ■会社四季報【最新情報】  ■読者の手紙、編集部から


P.82 スペシャリストインタビュー、カンパニー&ビジネス

SPECIALIST INTERVIEW
ジム・オニール/ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント会長
「日本に必要なのは移民、英語、変革の意欲だろう」

カンパニー&ビジネス
焼き鳥一筋25年、鳥貴族が描く大構想

均一低価格の居酒屋ブームが一巡する中、強まる存在感。専門店ならではの秘策があった。

SPECIALIST INTERVIEW
村上憲郎/前グーグル日本法人名誉会長
「スマートグリッド導入で電力不足は解決できる」


連載

■知の技法 出世の作法/佐藤 優  ■日本の選択/野口悠紀雄  ■わかりあえない時代の「対話力」入門/北川達夫  ■地球科学入門 /鎌田浩毅  ■中国動態 ChinaWatch  ■アジア特報  ■グローバル・アイ/リチャード・カッツ  ■The Compass/藤原帰一  ■FOCUS政治/歳川隆雄  ■東洋経済1000人意識調査  ■アウトルック  ■Books&Trends、Review、新刊新書サミング・アップ、今週のエンタメ等  ■ゴルフざんまい/青木 功  ■長老の智慧/佐藤安太

Books&Trends
米倉誠一郎/一橋大学イノベーション研究センター教授
「東北復興は特区から始め最終的には道州制で」


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