週刊東洋経済

担当記者より

緊急事態宣言が発令されてから、当社では感染予防の観点から、対面での取材活動が原則禁止となりました。今回の大学特集も、すべての取材をオンラインや電話でこなすことに。当初はどうなることやら、と暗澹たる気持ちになったリモート取材活動でしたが、半月もすれば私も相手側もだんだんと慣れてきて、無事に取材を完了させることができました。

それでもやっぱり、対面での取材、現場に足を運んでの取材はなにものにも代え難いものがあります。頭の固いことをいうようですが、その場を共有してはじめて、相手との間合いを感じながら切り返したり、突っ込んだりできるものなのだと思います。オンライン取材の録音をあとで聞き返すと、特に複数人が同席した取材では発言者以外はミュートにしているので、タイミングがうまくつかめず「もっとここで突っ込んで聞けばよかった」など反省することもしばしばありました。

さて、今回の特集では、コロナで大学が閉まり、オンライン授業の導入を余儀なくされた大学の現場も取材しました。東京大学が4月上旬からすべての授業をオンライン化したのに続き、立教大学が4月末から、早稲田大学も5月11日からと、さまざまな大学が続々と決断しました。

大学側の発表した文書を読むと、万全の体制でオンライン体制に移行できるかのごとく書かれています。ただ実際の現場はどうかというと、やはりドタバタ劇が繰り広げられていたもようです。そもそも、大学がオンライン化したといっても実は学生たちのIT環境は整っていません。立教大学の経営学部が4月14日時点で行ったアンケートでは、1年生の約20％は「自分専用のPCがない」とのこと。Wi-Fiも格安のプランを契約している学生が多いのでしょう。授業を3コマ程度受けたところで、利用可能なデータ容量の上限を超え、通信制限がかかってしまったという声も聞かれました。

また、すべての教授が高度なITリテラシーを備えているわけではありません。メールで課題を出し、課題を出せば授業を履修したとみなす教授、学生のプレゼン資料をネット上にアップロードさせ、議論は文面で行う、という方式を採る教授などもいる模様。必ずしも対面にかわるインタラクティブな授業を実施しているわけではなさそうです。

ただ、オンラインでの授業を実施している教授からは「普段の授業では滅多に発言しない学生が、チャットだと積極的に発言しており、実は色々なことを考えていたことがわかった」という話もあり、新しい学びの可能性を感じる一面もありました。

新型ウイルスとの共存を強いられるニューノーマルの時代、私たちの取材活動や大学の授業だけでなく、さまざまな場面でオンライン化が進みますが、現在のドタバタの中においても少しずつ新しい価値を見出すことが求められるのかもしれません。ひとまず私は引き続き、「自宅オフィス」の環境を整え、リモート取材術の研鑽を積みたいと思います。

担当記者：印南 志帆（いんなみ しほ）
東洋経済記者。早稲田大学大学院卒業後、東洋経済新報社に入社。日用品、化粧品、百貨店などの流通・小売業界の担当記者、東洋経済オンライン編集部、電機業界の担当を経て、現在は『週刊東洋経済』編集部兼ゲーム業界記者。平安時代の歴史が好き。

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