週刊東洋経済

情報量と分析力で定評のある総合経済誌

担当記者より
2023年12月16日号
2023年12月11日 発売
定価 850円(税込)
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【第1特集】株の道場 新NISA時代に勝てる株

2023年に3万円台を回復した日経平均株価はその後も堅調です。24年初には新NISAも始動し、個人の流入が加速すると見込まれます。『会社四季報』2024年新春号を先取りし、「お宝銘柄」を探しましょう! 本特集では四季報先取り徹底活用ランキングや新NISA開始目前での上昇期待ランキングなどを総まくりしています。また、こちらも先出しの四季報独自増額サプライズ銘柄やカリスマ投資家たちの新NISA投資術も紹介しています。主要7業界大手14社の今期業績先取り図解も展開しました。
 

【第2特集】キヤノン 10年後の姿


近年の企業買収で成長への布石を打ったキヤノン。経営陣に次世代を抜擢するなど、次の10年に向けて動き出した。
 

担当記者より

特集「株の道場 新NISA時代に勝てる株」を担当した石川正樹です。
12月18日発売予定の『会社四季報』2024年1集新春号では全上場企業集計で今期営業利益が15.0%増と好調が続く見通しです。コロナ禍一巡効果が続き、インバウンドの回復本格化はこれからです。インフレ対応も全業種で値上げが進んでいます。PBR1倍割れ改善や流通時価総額の向上施策の打ち出しなど、ガバナンス改革は外国人投資家からの評価も依然、根強いものがあります。

一方、個人の証券口座数は18年を底に増加が続き、9月末では3399万口座。14年に始まったNISA(少額投資非課税制度)も1941万口座まで増加しています。株価上昇や老後の生活不安の高まりなどから個人の投資意欲は強いものがありそうです。投資枠拡大・恒久化を図る24年初の新NISA導入により、この動きがさらに活発化しそうです。

本特集では発売前の『会社四季報』新春号を、ランキングを軸に先取りしました。ランキングⅠでは毎回恒例の「最高益更新」「純利益上方修正」「連続増配」など、どーんと12本を掲載しました。また新NISAを意識したランキングⅡでは「小型株増配期待」「人材投資」など4本を掲載しています。その他では、四季報の独自増額銘柄を厳選した「サプライズ銘柄」12社や、主要7業界の大手14社の四季報内容を図解・先取りを掲載しています。

読み物としては、「伝説の編集長」が四季報新春号でのお宝銘柄の使い方を、また個人投資家の間で人気が高い、会社四季報オンラインに連載中のカリスマ投資家の足立武志氏、DAIBOUCHOU氏の2人が新NISA時代の投資術を解説しています。
新NISA始動で株式マーケットも新しい時代を迎えそうです。本特集で、ぜひ「お宝銘柄」を見つけてください。

担当記者:石川正樹(いしかわ まさき)
中央大学法学部卒業後、東洋経済新報社入社。『オール投資』編集部、『金融ビジネス』編集長、『会社四季報』編集長などを経て、現在『週刊東洋経済』編集部。

>>週刊東洋経済編集部の制作にかける思い

目次

第1特集
株の道場 新NISA時代に勝てる株 
どーんとランキング総まくり! 四季報新春号の先取りランキング
[四季報ランキングⅠ]
①純利益上方修正100(上方修正額50/上方修正率50)
②最高益更新100(最高益更新額50/最高益更新率50)
③四季報強気50
④来期純利益上方修正50
⑤減配なし高配当利回り50
⑥連続増配年数50

厳選先取り! 新春号「サプライズ銘柄」
“伝説の編集長”直伝 新春号のお宝銘柄発掘法 山本隆行
四季報新春号データ集計表 【上振れ】が上位、増益業種も拡大
[インタビュー] 楽天証券経済研究所 チーフグローバルストラテジスト 香川 睦

[四季報ランキングⅡ]
新NISA 長期投資に適した銘柄は何か 増配や安定配、将来性が尺度に
株式分割可能性20
増配期待小型成長株50
人材投資50
ネットキャッシュ50

四季報新春号を図解で先取り 前進か 後退か
主要7業界・14社の今期業績予想
自動車/通信/半導体/電機/スーパー・コンビニ/百貨店/食品

カリスマ投資家の投資術①
新NISAで勝ち抜く 四季報ファミリー活用法 公認会計士・税理士・個人投資家 足立武志
カリスマ投資家の投資術②
四季報2期予想を使って ライバルに先行しよう 専業投資家インフルエンサー DAIBOUCHOU

四季報オンラインで有望銘柄を探す
【基礎編】お手軽条件でサクッと検索 自分好みの条件で探してみよう
     
おすすめ/よく使う/サンプル
【応用編】プロが勧める4つの条件設定

第2特集
キヤノン 10年後の姿
いよいよ見えてきた 次世代の経営陣候補
[インタビュー] キヤノン 会長兼社長CEO 御手洗冨士夫
「変化は進化、変身は前進。止まったら後退する」
ダイキン井上氏に聞いた 経営者・御手洗氏とは

ニュース最前線
三井住友FGがトップ交代 「剛腕社長」逝去で急転回
大正製薬が過去最大MBO 買収価格が不興を買う必然
IHIの過去最大赤字を招いた割に合わない契約


連載
|経済を見る眼|「岸田ショック」を招いた所得税減税の愚佐藤主光
|ニュースの核心|「次世代原発」の相次ぐ挫折から学ぶべきこと|岡田広行
|発見! 成長企業|ユニバーサル園芸社
|会社四季報 注目決算|今週の4社
|トップに直撃|ジヤトコ 社長 佐藤朋由
|フォーカス政治|日本政治に今求められる「湛山精神」山口二郎
|マネー潮流|来年のほうが円安リスクが高い理由|佐々木 融
|中国動態|中国「キッシンジャー頼み」の錯覚|益尾知佐子
|財新 Opinion&News|日産中国合弁、現地開発EVを25年から輸出へ
|グローバル・アイ|トランプ復活の背後に民主党の高慢エリート政策|ダロン・アセモグル
|FROM The New York Times|中国で急増する「呼吸器疾患」 WHOが求める情報の透明性
|少数異見|「大企業倒産」の効用を考える
|ヤバい会社烈伝|子供虐待禁止条例 えーと、この案 ムリってことですね|金田信一郎
|知の技法 出世の作法|佐藤流・情報の収集と分析の手法㊳|佐藤 優
|経済学者が読み解く 現代社会のリアル|人流データから振り返る コロナ禍の飲食店向け政策|下川 哲
|話題の本|『M-1はじめました。』著者 谷 良一氏に聞く ほか
|社会に斬り込む骨太シネマ|『ナポレオン』
|シンクタンク 厳選リポート|
|PICK UP 東洋経済ONLINE|
|編集部から|
|次号予告|

訂正情報

「週刊東洋経済2023年12月16日号」(12月11日発売)に、以下の誤りがありました。訂正してお詫び致します。
 
81ページ ■経済学者が読み解く現代社会のリアル
人流データから振り返る コロナ禍の飲食店向け政策 筆者:下川哲・早大准教授

グラフに間違いがありました。正しいグラフはここに掲出されています