第1特集「最高値相場で勝ち抜く株」の編集を担当した並木です。
3カ月に1度、恒例の「会社四季報」との連動企画です。四季報は9月18日の発売予定ですが、それを待たずして「週刊東洋経済」の読者の皆様にそのエッセンスをお届けします。特集で掲載している5つの「超先取りランキング」は、すべて四季報の最新予想を活用したものです。ランキングを通じて、日本の上場企業の最新の姿を感じ取っていただければと思います。
私が当社へ入社したのは1997年、山一証券が倒産した年でした。「失われた30年」の中で記者稼業を続けてきた私にとって、「株高」や「バブル」は縁遠い世界でした。金融危機や大型倒産など、その後始末ばかりを取材してきたように思います。
ですので、私には昨今の株高や「最高値更新」をスンナリとは受け入れられないところがあります。過熱感がある、反動が来る、すぐにそう思ってしまいます。しかし、今回改めて取材をして、これまでの株高とは違う局面にあると感じるようになりました。
それはシンプルな話ですが、インフレが進む中での株高、ということです。食品から身回り品、さらには物価から最も遅行すると言われる家賃まで上昇しています。インフレなのだから株価も上がって当然。もちろん、株価には企業業績から国内・米国景気、財政・金融政策などさまざまな要因が絡みます。また、AIや半導体など特定の業種に人気が集中していることには注視が必要です。ですが、今回の株高はそれなりの根拠があると感じました。
個別銘柄に投資する場合、重要なのはインフレ下で実力を発揮できる企業かどうかを見極めることではないでしょうか。経営者がインフレにマインドセットして、積極策に打って出る準備をしているか。今後、企業業績はさらに二極化するように感じます。有望な企業を発掘するヒントに、ぜひ本特集を手にとっていただければ幸いです。
担当記者:並木 厚憲(なみき あつのり)
これまでに小売り・サービス、自動車、銀行などの業界を担当。『週刊東洋経済』副編集長、ニュース編集部編集長などを経て、現在編集局次長。
『週刊東洋経済』は、変化する世の中を確かな視点で解明する総合ビジネス週刊誌です。
創刊は1895年(明治28年)、日本国内で最も歴史のある週刊雑誌でもあります。企業戦略から主要業界事情、国内外の政治経済はもちろん、近年はビジネス実用、テクノロジー、社会問題まで、経済の複雑化やビジネスパーソンの関心の広がりに対応し、幅広いテーマを取り上げています。
一方で創刊以来、一貫しているのはセンセーショナリズム(扇情主義)を排除し、ファクトにこだわる編集方針を堅持することです。「意思決定のための必読誌」を掲げ、今読むべき特集やレポートを満載し、価値ある情報を毎週発信しています。
視野が広がる幅広いテーマ
「健全なる経済社会を先導する」という創刊理念のもと、企業戦略やマクロ経済だけでなく、社会問題や海外情勢など幅広いテーマで特集を組み、中立的な立場で情報発信をしています。
図解や表でわかりやすく
ビジネス誌の中で随一の規模を誇る約100人の記者集団が、「経済から社会を読み解く」スタンスで徹底取材。旬な情報を図解や表にまとめて、わかりやすく解説します。
『会社四季報』の独自データで深掘り
約3,900社の上場企業すべてに担当記者を配置。財務情報から海外進出情報など『会社四季報』ならではのデータベースから独自の切り口で深掘りし、分析した連載や特集を『週刊東洋経済』で展開しています。