不良債権処理 先送りの合理性

不良債権先送りは間違っていなかった！

バブルは、１９８０年代後半の日本で生じた後も、１９９０年代後半の米国のＩＴバブル、２０００年代央の米国の住宅バブルの発生など、決して稀有な事例とは言えなくなっている。

それらのバブルが崩壊した後、例えば１９９０年代の邦銀は不良債権処理を先送りしてきたと言われている。当局も、これを容認あるいは黙認してきたと言われている。

その理由は、研究者の間では、銀行経営者などの保身にあるとの説が有力である。また、不良債権処理の先送りが日本経済の低迷を長引かせたとの説も有力である。しかし、不良債権処理を先送りしなかった場合と比較して、先送りの影響が論じられたことはなかった。

本書では、マクロ経済に対する不良債権の影響について、豊富なデータを用いた分析・検証を行い、不良債権処理の先送りは、結果として日本経済を急落の危機から救ったことを明らかにする。また日本の不良債権処理先送りが合理的であったことが、住宅バブル崩壊後の米国との比較によって明らかにされる。