週刊東洋経済

情報量と分析力で定評のある総合経済誌

担当記者より
2013年7月20日号
2013年7月16日 発売
定価 723円(税込)
JAN:4910201330737

マッキンゼー学校

政治、企業経営からNPOまで、マッキンゼー卒業生の活躍が目立っている。彼らが共通して身に付けているスキルとは何なのか。その深奥に迫る。

第2特集:
原発と東電
再稼動7つの争点

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週刊東洋経済とは

週刊東洋経済

『週刊東洋経済』は、変化する世の中を確かな視点で解明する総合ビジネス週刊誌です。

創刊は1895年(明治28年)、日本国内で最も歴史のある週刊雑誌でもあります。企業戦略から主要業界事情、国内外の政治経済はもちろん、近年はビジネス実用、テクノロジー、社会問題まで、経済の複雑化やビジネスパーソンの関心の広がりに対応し、幅広いテーマを取り上げています。

一方で創刊以来、一貫しているのはセンセーショナリズム(扇情主義)を排除し、ファクトにこだわる編集方針を堅持することです。「意思決定のための必読誌」を掲げ、今読むべき特集やレポートを満載し、価値ある情報を毎週発信しています。

週刊東洋経済の編集方針

  1. 取材力
    当社に所属する約100人の経済専門記者が主要業界、全上場企業をカバー。国内外の経済や業界、企業などを深堀りし、他には読めない記事を提供。
  2. 分析力
    複雑な情報やビジネス慣習、制度変化などを分析し、的確に整理。表層的事象をなぞるのではなく、経済や社会の底流で起きている構造を読み解く
  3. 中立性
    企業や業界側の立場や事情に追従することなく、本誌記者は取材対象を客観的立場で分析・評価し、ときには忖度なく切り込む。

3つのポイント

視野が広がる幅広いテーマ
「健全なる経済社会を先導する」という創刊理念のもと、企業戦略やマクロ経済だけでなく、社会問題や海外情勢など幅広いテーマで特集を組み、中立的な立場で情報発信をしています。

図解や表でわかりやすく
ビジネス誌の中で随一の規模を誇る約100人の記者集団が、「経済から社会を読み解く」スタンスで徹底取材。旬な情報を図解や表にまとめて、わかりやすく解説します。

『会社四季報』の独自データで深掘り
約3,900社の上場企業すべてに担当記者を配置。財務情報から海外進出情報など『会社四季報』ならではのデータベースから独自の切り口で深掘りし、分析した連載や特集を『週刊東洋経済』で展開しています。

目次

P.34

COVER STORY
マッキンゼー学校
最強メソッド&全人脈

マッキンゼーのがすごいのか

[誌上講義]

「イシュー設定思考はサッカー本田に学べ」
「99%の問題を捨て1%の真の課題に集中する」
安宅和人/ヤフー執行役員

「分類すれば課題が見える」
斎藤顕一/フォアサイトアンドカンパニー代表取締役

課題設定能力を鍛える
横山禎徳/社会システムデザイナー(元・マッキンゼー日本支社長)

市場価値の高め方
岡島悦子/プロノバ社長


マッキンゼーの入社試験に挑戦!


スパイクな人材、ウエルカム

アルムナイ(同窓会)とは?
ショーン・ブラウン/グローバルアルムナイ・リレーションズ担当ディレクター

ジョルジュ・デヴォー/マッキンゼー 日本支社長
「卒業生の成功はマッキンゼーの成功だ」


各界に広がる
マッキンゼー・マフィア
130 [全人脈]


業界の壁をす起業家の挑戦
横山周史/リプロセル社長、朝倉祐介/ミクシィ社長、高島宏平/オイシックス社長、川鍋一朗/日本交通社長、並木裕太/フィールドマネージメント社長、小暮真久/TABLE FOR TWO International 代表、大石佳能子/メディヴァ代表取締役、武藤真祐/祐ホームクリニック理事長

驚異の人材輩出力にはワケがある
伊賀泰代/キャリア形成コンサルタント(元・マッキンゼー採用担当)

茂木敏充/経済産業相
「成長戦略はロジカルに導き出した」


日本をえる参謀の系譜
上山信一/慶応大教授、宇田左近/原子力損害賠償支援機構参与など

「ボストン コンサルティングとは何が違うのか」
冨山和彦
/経営共創基盤CEO


P.76

第2特集
原発と東電
再稼働7つの争点

ほぼ全基が停止した国内の原子力発電所が再稼働に向けて動き出す。転換点を迎えたわが国の原発政策を検証した。

[争点(1)] 新規制基準は原発の安全を守れるか
[争点(2)] 国有化東電 どう再建するか
[争点(3)] 原子力規制 かくあるべし
INTERVIEW |
山本 拓/自民党 資源・エネルギー戦略調査会会長
澤 昭裕/21世紀政策研究所研究主幹
植田和弘/京都大学大学院教授
[争点(4)] 原発輸出 是か非か
[争点(5)] 原発依存度 どう下げる?
[争点(6)] 電気代値上げ 中小企業に迫る廃業危機
[争点(7)] 作業員がいなくなる! 遠い収束への道のり
INTERVIEW | 原発と東電 私はこう考える
菅 直人/元首相、豊田昌洋/日本産業・医療ガス協会会長、大前研一/経営コンサルタント、馬場 有/福島県浪江町町長


P.16 NEWS & REPORT

(01)長期低迷続く欧州経済、通貨が暴落しないワケ
ECBが時間軸政策を導入。債務危機国再建が急務だが、カネのかかる政策はドイツ頼みだ。

(02)口座開設でトラブルも、NISAの落とし穴
株式投資の新制度に証券業界は盛り上がるが、口座開設に絡む問題も顕在化している。

(03)海外拠点閉鎖のグリー、焦点は国内リストラ
スマホ普及で業績は悪化。急拡大した固定費の圧縮を急ぐ。焦点は国内のリストラだ。

(04)もうみそぎは済んだ? オリンパスが巨額増資

(05)新市場でアクセル、日系トラックの危機感


P.23 新社長INTERVIEW

水田正道/テンプホールディングス社長
「成功要因も顧客ニーズに応えるためには変える」


P.26 MARKET & MACRO

■株式観測/張谷幸一  ■為替観測/亀岡裕次  ■市場観測/細川美穂子  ■データウォッチ【マーケット&マクロ主要指標】  ■会社四季報【最新情報】

市場観測
細川美穂子/みずほ銀行(中国)有限公司主任研究員
「中国の成長率は下がっているが7%は守るだろう」


連載

■経済を見る眼/川本裕子  ■知の技法 出世の作法/佐藤 優  ■新ビジネス発想塾/妹尾堅一郎  ■慢性デフレと新型バブル/野口悠紀雄  ■中国動態/富坂 聰  ■アジア特報/『中国経済周刊』(中国)  ■グローバル・アイ/リチャード・カッツ  ■FOCUS政治/星 浩  ■理論+リアルのマーケティング/水越康介  ■Books&Trends  ■Review  ■新刊新書サミング・アップ、今週のエンタメ など  ■Dr.シラサワの超「抗加齢学」/白澤卓二  ■新世代リーダー50人/税所篤快(e-Education Project Japan 代表)

新世代リーダー50人
税所篤快/e-Education Project Japan 代表
「国際教育救助隊としてイノベーションを起こす」


コラム

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  • 10/27(月) 週刊東洋経済 2025年11月1日号