恒例の年末大特集「2024年 大予測」を編集した西澤です。
コロナショックがようやく一巡し、世界経済が大崩れせず、日経平均株価3万円台も定着した2023年末。そんな中、「将来を知りたいビジネスパーソンの知りたい欲に応え、明るく元気に年を越すためのお祭り的な特集」をコンセプトに企画を作りました。
「1年の計は元旦にあり」といいます。年末に、生活をより良くするための計画を立ててもらいたい。そのような思いから、資産運用やスキルアップのページを大幅に拡充しました。
恒例の「お年玉銘柄ランキング」に加え、新NISA向きの投資信託7選や米国株&外貨預金のポイントを紹介。第二特集としては、生成AIの進歩によって劇的に変わった英語学習法を紹介する「AI時代のスピード英語術」を掲載。第三特集には「ベスト経済書&経営書2023&今こそ読みたい名著」として、年末大特集定番のベスト経済書企画に加え、各界の著名人に、今こそ読むべき名著を紹介してもらっています。
もちろん、2024年の重要テーマ・イベントもしっかり網羅しています。来年の最重要イベントである11月の米国大統領選。また、台湾の総統選やロシアでの大統領選、インド、韓国でも行われる総選挙など「選挙イヤー」を迎える世界を展望しています(国内政治も流動化しており、解散総選挙があるかもしれませんが)。
まもなく2年になるロシア・ウクライナ戦争、パレスチナ・ガザ地区のハマスとイスラエルとの戦争はどこへ向かうのか。多くの世界的専門家の意見を踏まえ、展望しています。
また、日本では数多くの新制度に揺れる年。建設、物流業界に残業規制の上限が適用される「2024年問題」はどのような影響を社会に及ぼすのか。1人4万円の所得・所得減税の恩恵は、いつ、どのように得られるのか。解説しています。
本特集に掲載の有力民間エコノミストアンケートによれば、多くのエコノミストが国内消費の上向きを予想しています。インバウンドは回復局面を超えて歴史的な高水準になると見込まれる中、日本経済は需要が牽引して快晴となるのか、もしくは供給力不足で暗転するのか。気になる行方は、この1冊で分かります!
担当記者:西澤 佑介(にしざわ ゆうすけ)
1981年生まれ。2006年大阪大学大学院経済学研究科卒、東洋経済新報入社。自動車、電機、商社、不動産などの業界担当記者、19年10月『会社四季報 業界地図』編集長、22年10月より『週刊東洋経済』副編集長。
『週刊東洋経済』は、変化する世の中を確かな視点で解明する総合ビジネス週刊誌です。
創刊は1895年(明治28年)、日本国内で最も歴史のある週刊雑誌でもあります。企業戦略から主要業界事情、国内外の政治経済はもちろん、近年はビジネス実用、テクノロジー、社会問題まで、経済の複雑化やビジネスパーソンの関心の広がりに対応し、幅広いテーマを取り上げています。
一方で創刊以来、一貫しているのはセンセーショナリズム(扇情主義)を排除し、ファクトにこだわる編集方針を堅持することです。「意思決定のための必読誌」を掲げ、今読むべき特集やレポートを満載し、価値ある情報を毎週発信しています。
視野が広がる幅広いテーマ
「健全なる経済社会を先導する」という創刊理念のもと、企業戦略やマクロ経済だけでなく、社会問題や海外情勢など幅広いテーマで特集を組み、中立的な立場で情報発信をしています。
図解や表でわかりやすく
ビジネス誌の中で随一の規模を誇る約100人の記者集団が、「経済から社会を読み解く」スタンスで徹底取材。旬な情報を図解や表にまとめて、わかりやすく解説します。
『会社四季報』の独自データで深掘り
約3,900社の上場企業すべてに担当記者を配置。財務情報から海外進出情報など『会社四季報』ならではのデータベースから独自の切り口で深掘りし、分析した連載や特集を『週刊東洋経済』で展開しています。
173ページ | ■電気事業連合会 池辺和弘会長インタビュー プロフィール欄 【誤】20年4月から電事連会長 ↓ 【正】20年3月から電事連会長 |