会社四季報

ビジネス、投資、就職、およそ日本の会社を知るには欠かせない情報ハンドブック。

2010年3集・夏号
2010年6月14日 発売
定価 1,938円(税込)
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2011~12年
業績相場到来

2011年 2012年
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会社四季報とは

『会社四季報』は1936(昭和11)年6月の創刊以来、ずっと投資家の皆さまに育てていただいてきました。1936年といえば、あの「2・26事件」の年です。当時の企業情報誌は年1~2回刊行だけでした。しかし、「株式会社を見る場合には、日々刻々の息吹を知る必要がある」(序文『発刊に就て』)との問題意識から、年4回刊行の『四季報』が創刊されたのです。創刊号には、1社1ページで、299社が掲載されました。

『四季報』発案者の小倉政太郎(1903~59)は、「敏速、一覧、軽便、鮮明」の商品コンセプトを掲げたそうです。このコンセプトは今日も脈々と生きています。

発刊後、順調に部数を伸ばし、敗戦の45年を除いて『四季報』は発行され続けました。

戦後、急速に部数が伸びたのは高度経済成長下、株式ブームが起こったときです。56年当時は1号4万部程度だった販売部数が61年には20万部を突破しました。部数が増加した背景には、誌面の改善効果もあります。

70年代半ばには50万部を超え、バブル期の90年には100万部に到達しました。その後は、誌面の大型化、営業利益の前号比増減矢印の掲載、株式指標欄の新設など少しずつカイゼンを積み重ねて、今日に至っています。

2013年12月には、「会社四季報オンライン」を新装オープンしました。最新データ提供に加えて、文書検索や過去の四季報閲覧機能などがお使いいただけます。ぜひご活用ください。

目次

ビジネスに、投資に、就職に、およそ日本の会社を知るには欠かせない情報ハンドブック。
約3700社の上場銘柄の全てについて、正確なデータと入念な調査に基づく最新情報を提供しています。とりわけ『会社四季報』の業績2期予想(東洋経済・業績予想データ)は、日本企業に関するスタンダードな業績予想として最も信頼されており、各種情報ネットワークを通じて、全世界の投資市場で幅広く利用されています。


主な特集項目

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    6~9月 投資カレンダー
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    企業の継続性にリスクのある会社一覧
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会社四季報の見方・使い方


  • 凡例
  • 「株主持分」とは何か
  • 1株益・1株配の見方
  • 解説 東洋経済業種分類
  • 継続疑義の注記がついた会社

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