エレクトロニクス業界が軒並み赤字になったリーマンショックから12年が経過しました。業界の中には、ソニー、日立製作所のように得意分野を明確にして復活した企業がある一方、パナソニック、東芝のように改革途上にある企業もあります。
そこに襲いかかったコロナショック。目の前の需要が一気に蒸発したことで、多くの企業が業績を悪化させました。しかし、詳しく見ていくと、その影響はさまざま。早くもコロナショックを克服し、飛躍を見せている企業もあります。
本特集では、最新の2020年3月期決算を基に、電機各社の課題と戦略を分析しました。電機メーカーに勤める関係者だけでなく、投資家、就活生にとっても必読の特集です。
5月25日、ミネアポリス市で白人警官が黒人男性を暴行し死なせる事件が発生。この事件を端緒とした全米での抗議デモと暴動が収まりません。「経済格差」に「感染格差」。人種間の分断は拡大しており、大統領選にも大きな影響を与えることになりそうです。
担当記者:高橋 玲央(たかはし れお)
東洋経済記者。名古屋市出身、新聞社勤務を経て2018年10月に東洋経済新報社入社。半導体、電子部品などを担当。

『週刊東洋経済』は、変化する世の中を確かな視点で解明する総合ビジネス週刊誌です。
創刊は1895年(明治28年)、日本国内で最も歴史のある週刊雑誌でもあります。企業戦略から主要業界事情、国内外の政治経済はもちろん、近年はビジネス実用、テクノロジー、社会問題まで、経済の複雑化やビジネスパーソンの関心の広がりに対応し、幅広いテーマを取り上げています。
一方で創刊以来、一貫しているのはセンセーショナリズム(扇情主義)を排除し、ファクトにこだわる編集方針を堅持することです。「意思決定のための必読誌」を掲げ、今読むべき特集やレポートを満載し、価値ある情報を毎週発信しています。
視野が広がる幅広いテーマ
「健全なる経済社会を先導する」という創刊理念のもと、企業戦略やマクロ経済だけでなく、社会問題や海外情勢など幅広いテーマで特集を組み、中立的な立場で情報発信をしています。
図解や表でわかりやすく
ビジネス誌の中で随一の規模を誇る約100人の記者集団が、「経済から社会を読み解く」スタンスで徹底取材。旬な情報を図解や表にまとめて、わかりやすく解説します。
『会社四季報』の独自データで深掘り
約3,900社の上場企業すべてに担当記者を配置。財務情報から海外進出情報など『会社四季報』ならではのデータベースから独自の切り口で深掘りし、分析した連載や特集を『週刊東洋経済』で展開しています。
| 55ページ | ■“優等生”三菱電機の誤算 2段目「直近5年間の累計投資額の内訳」について 【誤】国内では機械の制御に使われるACサーボやシーケンサーの増産に加え、400億円を投じて愛知県に新工場を建設した。 【正】国内外で機械の制御に使われるACサーボやシーケンサーの増産、自動車機器の電動化対応などに4200億円超を投じた。 |