週刊東洋経済

担当記者より

特集「全解明 半導体パニック」を担当した高橋玲央です。自動車業界が今、半導体不足に揺らいでいます。昨年末、ドイツのフォルクスワーゲンが減産を発表。そのときは日本にとっては対岸の火事、大したことはないと思っていました。ところがです。年明けからホンダやSUBARUなど多くの会社が生産調整に追い込まれました。しばらくこの騒ぎは収まりそうもありません。

実は自動車には、自動ブレーキやセンサーだけでなく、カーナビやパワーウインドウなど電気で制御される部品がたくさんあります。「走る半導体」と言われるゆえんはまさにそこにあります。それらのどれが欠けても自動車は完成しません。

かつて厳密な生産計画を指示するのは自動車メーカーでしたが、最近は様子が変わってきています。スマホやPC、データセンターの拡大で半導体が多く使われるようになり、半導体メーカーの発言力が強くなっているのです。あらゆる産業が半導体をほしがる中、その争奪戦に敗れ、十分な量を確保してもらえないといった事態が発生しているのです。

日本企業の時価総額トップはトヨタ自動車ですが、台湾の半導体企業TSMCはトヨタの2倍の時価総額があります。そのTSMCに大量の半導体を生産委託しているアメリカのアップルに至っては10倍近く。かつて世界一を誇った自動車産業の存在感が小さくなってしまうのはさみしいのですが、その現実にどう向き合っていくかを考える時期に来ているのかもしれません。

半導体不足の影響が及んでいるのは自動車業界だけではありません。ソニーのプレイステーション5は品薄で入手困難になっていますが、背景にはやはり高性能の半導体確保が思うように進まなかった事情があります。今号の第2特集では、人気ゲーム機が高額で取引されている転売市場の実態にも迫ります。ぜひお手にとってお読みください。

担当記者：高橋 玲央（たかはし れお）
東洋経済記者。名古屋市出身、新聞社勤務を経て2018年10月に東洋経済新報社入社。半導体、電子部品などを担当。

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