週刊東洋経済

担当記者より

特集「テクノロジーの未来地図」を担当した二階堂遼馬です。「テクノロジーの用語解説がいいのではないか」「Web3.0を取り上げるのはまだ早いのでは？」――。本特集を制作するうえで編集長や記者とは様々な議論を交わしました。書店に行けばテクノロジー本は溢れています。海外識者による10年後の未来予測に関する翻訳本から、大手新聞社グループによる「100の技術」といった本まで。何とか独自の切り口を見出そうとしてのが、今回の「テクノロジーの未来地図」です。

頭に持ってきたのは、「GAFAMの新競争戦略」というパートです。今年1月に発表されたマイクロソフトによるゲーム大手、アクティビジョン・ブリザードに対する8兆円規模の買収が記憶に新しい人も多いでしょう。GAFAMと呼ばれるテック巨人たちが積極的に仕掛ける買収の中でも突出した額で、マイクロソフトはこれを足がかりにメタバース（仮想空間）への本格進出を果たそうとしています。メタバースについては昨年10月、当時のフェイスブックがメタに社名変更し、毎年この分野へ1兆円以上の投資を行うということも宣言しています。

世界の時価総額を牛耳るGAFAMは投資の額もケタ違いであり、彼らの戦略の中にテクノロジーの進化が隠されています。GAFAMをめぐる時事性の中から普遍的になりそうなトレンド、例えばメタバースや広告のクッキー規制、ヘルスケア、埋め込み型金融（Embedded Finance）などを浮かび上がらせようとしたのが本特集における主眼の一つです。

もう一つはWeb3.0です。GAFAMに置き換わる新しいネット時代のトレンドとも呼ばれ、ブロックチェーンに基づく分散型経済のあり方を意味しています。想像しづらいかもしれませんが、端的に言うと個人が直接つながることで「GAFAMの要らない世界」を目指しています。「当初は特集のパートとして割くほどなのか？」という声もありましたが、三菱UFJ銀行がWeb3.0の重要性に触れるプレスリリースを出すなど、取材をしながら風向きの変化を感じました。

Web3.0については、経済誌としてもっとも深掘りした情報を出せたと自負しています。日本企業の皆様における経営のヒントになれば幸いです。

担当記者：二階堂 遼馬（にかいどう りょうま）
『週刊東洋経済』編集部記者。化学、外食、ネット業界担当記者を経て現職。直近で担当した特集は「2017年大予測　破壊され生まれ変わる　世界と日本」「50歳から増やすおカネ」「IoT発進！」など。

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