特集「鉄道 大変革」を担当した梅咲です。
今回、鉄道特集を企画するにあたり、編集部で話し合ったのは「何を切り口にするか」ということでした。一口に鉄道といっても、範囲は実に広いのです。例えば、最近注目されている安全やメンテナンスの問題、あるいはアクティビスト(モノ言う株主)との攻防に焦点を当てることも考えました。廃線が取り沙汰されるローカル線や、自動運転の今後など社会的な問題として取り上げる話題もたくさんありました。
多くのテーマの中から、私たちは日頃から各社の経営戦略を追い、業界の厳しい状況を身近に感じていたため、ビジネスの側面と経営姿勢の変化を真正面から取り上げることに決めました。おりしも、JR東日本が会社発足以来の組織改革を打ち出し、JR西日本もスマートフォン決済サービスを新たに投入しました。私鉄では、小田急電鉄や西武ホールディングスが「箱根」を軸にした観光戦略に力を入れるなど、独自の路線を進んでいます。私たちは、こうした新しい分野の現状と課題に注目しました。
実は、誌面の都合で、特集から泣く泣く外した企画もあります。特集の中では、電鉄会社が今後展開を強化する分野として「DX推進やドローン開発」を図で紹介しているのですが、これらについても取り上げる予定でした。また、夜行特急列車の需要や、いすみ鉄道の脱線事故の影響についても、それぞれコーナーを準備していました。これらの企画は残念ながら特集には掲載できませんでしたが、一部は後日、東洋経済オンラインで配信する予定です。もしごご興味があれば、そちらをご覧いただければ幸いです。
今回の特集ではそんな注目のテーマに、ビジネスパーソンにとって必読の情報を盛り込みました。ぜひ手にとってご覧下さい。
担当記者:梅咲 恵司(うめさき けいじ)
ゼネコン・建設業界を担当。過去に小売り、不動産、精密業界などを担当。『週刊東洋経済』臨時増刊号「名古屋臨増2017年版」編集長。著書に『百貨店・デパート興亡史』(イースト・プレス)。
『週刊東洋経済』は、変化する世の中を確かな視点で解明する総合ビジネス週刊誌です。
創刊は1895年(明治28年)、日本国内で最も歴史のある週刊雑誌でもあります。企業戦略から主要業界事情、国内外の政治経済はもちろん、近年はビジネス実用、テクノロジー、社会問題まで、経済の複雑化やビジネスパーソンの関心の広がりに対応し、幅広いテーマを取り上げています。
一方で創刊以来、一貫しているのはセンセーショナリズム(扇情主義)を排除し、ファクトにこだわる編集方針を堅持することです。「意思決定のための必読誌」を掲げ、今読むべき特集やレポートを満載し、価値ある情報を毎週発信しています。
視野が広がる幅広いテーマ
「健全なる経済社会を先導する」という創刊理念のもと、企業戦略やマクロ経済だけでなく、社会問題や海外情勢など幅広いテーマで特集を組み、中立的な立場で情報発信をしています。
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約3,900社の上場企業すべてに担当記者を配置。財務情報から海外進出情報など『会社四季報』ならではのデータベースから独自の切り口で深掘りし、分析した連載や特集を『週刊東洋経済』で展開しています。